【米国株投資ブログ】2019年の振り返りと2020年の展望

ゆう(@yu_kabu_life)です。

激動の2019年が終わり、引き続き激動の2020年が始まりました。

僕は1年前も同様に過去を振り返り2019年を展望しました。そして世界的な大局観から米国株の力強さを予想し、米国株にオールインしました。その結果、2019年は満足のいく運用成果となりました。

まずは昨年の結果の振り返りです。

2019年12月27日時点、運用資産全体の時価評価額は229,756ドル(2,527万円)になりました。

昨年2019年の運用資産全体のトータルリターンは+43.2%(+60,552ドル/+666万円)でした。それぞれ全世界株式を+16.2%、全米株式を+11.5%、上回りました。

そして、僕が提唱し運用しているSPXLリスクコントロール・ポートフォリオについてです。2019年12月27日時点、当ポートフォリオの時価評価額は172,301ドル(1,895万円)になりました。

昨年2019年のSPXLリスクコントロール・ポートフォリオの損益率増減(トータルリターンではない)は+37.6%(+$40,637ドル/+447万円)でした。

僕は1年前、2018年の投資を振り返って自分の大局観があながち悪くないと考え、積極的に投資に活かしていくことを決めました。

そして引き続き米国株へ集中投資することを決心し、構想していたSPXLリスクコントロール・ポートフォリオを完成させたのですね。

そして2019年は良い結果を得ることができました。

今年も自分の大局的な観点をざっくりと整理しながら、2020年の展望を見通して今年の投資指針に活かしたいと思います。

あくまで個人的な世界観になりますので、異論反論あると思いますがご容赦くださいね。

なお、1年前の記事はこちらです。

【米国株投資ブログ】2019年~2020年の展望

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【米国株投資ブログ】2018年の振り返り

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これまでの世紀と、これからの世界と

2019年が始まった当初、多くの市場関係者は2019年の展望を悲観していたと記憶していますが、結果的に大きく躍進する年となりました。

キャッシュ比率を増やして荒れ相場に備えた投資家は成長機会を逃し、ストロングホールドの長期投資家や流れを読めた人は大きな恩恵を受けられたことでしょう。

僕の考えでは2019年はどんな年だったかを一言でいいますと、100年に一度の時代の転機の最中、つまり世界各国がまともな国家に戻ろうとする流れが順調に進んだ年だったと思っています。

僕の目には今世界の勢力は大きく3つに分かれています。

1つ目は、これまでの世紀をけん引してきた最も大きな勢力、グローバリズムを推進してワンワールドを目指す勢力ですね。僕はそれを軍産複合体、ネオコン、ディープステートと呼んだりします。国家と力を国民のために使うことを良しとせず、一部の富める者のための世界を作ろうと政治、経済に介入しています。

2つ目は、トランプ大統領、安倍総理を始めとする勢力、国家の力を国民のために使い、国を愛し国民を愛するまともな国を作ろう、増やそうとする勢力です。イギリス、インドなどの海洋国家群を形成しようとしています。反対勢力からはこれをナショナリズム、自国第一主義、保護貿易主義という表現で批判されたりしますね。

3つ目は、中国を統治する中国共産党を始めとする独裁勢力、第二次世界大戦からグローバル勢力によって人造的に作られた中華人民共和国です。これが世界覇権に野心をあらわにしたことから、先に挙げた1つ目、2つ目の勢力から決定的な対立を招き、共同戦線を張られて不利な立場になりました。これに北朝鮮、韓国が付随していこうとしていますね。

プーチン大統領の率いるロシアは中国側についているように見えている人が多いと思いますけれど、僕は2つ目の勢力、つまり米国および日本側につく存在であり、絶妙のポジションで中国を抑える役目を担うと見ています。

この3つ巴の対立は果たしてどういう結末を迎えるのか。僕は米国と日本を含むまともな国を目指す勢力が支配的になり、新たな世界秩序が形成されることになると思っています。そしてその流れが進んだのが2019年という年でした。

米中対立についてはちょうど直近で第一弾の合意がなされたところですね。本気になった米国に対して、はなから中国共産党に勝ち目などありませんが、出来得るとすれば中国共産党の支配体制を存続することが精いっぱいではないでしょうか。中国市場へのアクセスは開放されるでしょう。ただし、まだ中国共産党の悪あがきは続く可能性があります。長引く可能性もあります。2020年中に完全決着するとは限りませんね。

第二次世界大戦後これまで北朝鮮のスポンサーは第一の勢力でした。しかし、中国共産党が反旗を翻し、トランプ大統領の出現にともなってスポンサーはいなくなってしまいました。本気になった米国の圧力によって、一時は北朝鮮はなすすべなく米国の軍門に下るかに見えましたけれど、米国に対立する中国共産党という新たなスポンサーを得て息を吹き返し、また米国に挑戦的な態度を始めました。

しかし、12月に米国によるイランの司令官殺害作戦を目の当たりにし、金正恩はトーンを下げて息をひそめて様子をうかがっている。それが今の状態ですね。

経済力をつけた韓国のムンジェイン大統領は、北朝鮮との統合を目指して融和姿勢を顕著にし、日本との関係を軽視しました。平たく言えば統一挑戦が実現すれば日本など敵ではないと本性をあらわにして北朝鮮側へついたわけですね。その結果が旧朝鮮半島出身労働者問題(徴用工判決問題)であり、レーザー照射問題、GSOMIA問題、云々かんぬんです。

米国と同盟関係にありながら韓国は北朝鮮につくと同時に中国につこうとしていたわけですが、米中対立の行方が芳しくない(中国不利)という状況を受けて、一概にこのまま反米・反日政策を突っ走る段階ではないとしてGSOMIA延長、徴用工判決延期などの軌道修正をしているのだと思います。

しかし、いずれにしてもこのまま放っておけば韓国の共産化は確実に進みます。ですので安倍総理は大局的観点にたって敵性国家を増やさないために、韓国の共産化チーム入りを引き留めようと押したり引っ張ったり硬軟織り交ぜた巧みな対韓対応をしているのですね。日本国民の感情としてはいっそのこと断交をと思う人も多いと思いますが、あくまで国益を優先した冷徹な対応が望まれます。

第二次世界大戦後の東アジアは、当時植民地支配の世界にとって大いに脅威となった日本を、二度と立ち向かわせないために日本と周辺国家を反目させる種をばらまきました。いわゆる典型的な分割統治ですね。他国の勢力をそぐには互いに争わせることが一番ということです。その種をまいたのは外ならぬ米国であり、当時米国の背後には第一の勢力がありました。

今、その力学が崩れたことで北朝鮮と韓国は統一挑戦を実現する機会に恵まれています。日本にとっては反日性向の統一朝鮮誕生は悪夢ですね。

一方で、今トランプ大統領の最も注目している地域はイランです。たしか今年の9月でしたでしょうか?イランの領空を侵犯したとして米国のドローンを撃墜した事件が発生し、トランプ大統領はあわや報復攻撃の2日前というところで攻撃命令を停止した事件がありました。その後、ドローン撃墜はイランの最高指導者が把握しておらず革命軍の一部が独断で行ったことがわかりましたね。

今回のイラン革命軍司令官殺害作戦に際しても、米国に対する差し迫った攻撃計画があったそうです。そして殺害を受けたイランの報復攻撃は最低限の体裁をまもるだけのもので、米軍に死者は出ませんでした。つまり9月と同様にイラン最高指導者のあずかり知らないところで軍部が暴走していたとみるのが自然なわけです。

このやりとりを見るにイランはまともな国に戻れる可能性があり、トランプ大統領はその背中を押しているのだと思います。

僕にしてみれば、トランプ大統領は米国ファースト主義ではなく、自国第一主義なのですよね。つまり「自国と自国民の利益を第一に考える国であれ」と極めて当たり前のことを言っているだけのことであり、様々なしがらみに縛られて自国を第一に考えられない国々に対して、そうできるようになれと背中を押して世直しをしている人です。

誤解を恐れずにいえば、この100年は、1000万人以上を大量虐殺して世界を支配しようとした共産主義という化け物が、グローバリズムという聞こえのよい言葉に姿を変えて世界を席巻した世紀であったと言えると思います。

それがトランプ大統領の出現によって大きく舵を切ることになりました。「世界はグローバル化に向かう」と当たり前に信じられていたことが、今まさに国益を第一にしながら他国と交流を図り世界の発展を目指すというまともな世界へ向かう揺り返しが起きています。

その新たな世界秩序ではサプライチェーンの変革が起こります。自然に考えて優れた国の経済は強い。世界で最も強い米国の市場が最も力強いということは自明の理なのですよね。

もしこの世界的な潮流を止めるとしたら、トランプ大統領の暗殺ということが一番効果的だと考えられます。米国政府に通貨発行権を取り戻そうとしたケネディ大統領のように、ですね。そのリスクはないとは言いませんが、少ないと思います。トランプ大統領は対抗勢力のモチベーションをうまく管理しながら非常にしたたかに物事を進めているように見えます。

まとまりのない殴り書きになってしまい大変恐縮ですけれど、時間がなくなりましたので書き足りないこと多くて中途半端ですがこれで締めたいと思います。

世界情勢のことしか書いていない気がしますけれど、つまり今年も米国経済の強さは変わらないと思っていますので引き続き米国株式市場に集中投資していきます。

もちろん2020年大統領選挙は、トランプ大統領の再選を確実視していますね。

今年も米国株式市場でフルインベストメントの資産運用をしながら、各種NISAとイデコで200万円ほどの追加投資を目指していきます。

それと1年前にもロシアに投資妙味があると書きましたが、実際に2019年はロシアのetfのERUSなど+48%と大幅成長しました。プーチン大統領のロシアを考えれば、引き続き投資妙味があると思いますね。

長文ご精読ありがとうございました。

本年もお付き合いのほどどうぞよろしくお願いします
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-2.振り返り/今後の展望

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