P&G決算発表で株価上場│【PG】プロクター&ギャンブル2019年度第2四半期決算を読み解く

投稿日:2019年1月26日 更新日:

ゆうです。

プロクター・アンド・ギャンブル(PG)が第2四半期(8月期)の決算を発表しました。決算内容は良かったです。市場の反応も上々でした。

しかし、どうも少し気になる部分があります。以下、ご覧ください。

  • 決算発表日:2019/01/23
  • 企業名:プロクター&ギャンブル(The Procter & Gamble Company)
  • ティッカーシンボル:PG

P&G:売上高・EPS・ガイダンスすべてOK

売上高は、第2四半期が予想171億5000万ドルに対して、結果174億3800万ドルでした。2019年度通期ガイダンスは、予想668億3000万ドルに対して、前年同様の売上高を見込むとして結果668億3200万ドルが提示されました。

EPSは、第2四半期が予想1.21ドルに対して結果1.25ドルでした。2019年度通期ガイダンスは、予想4.42ドルに対して結果4.35~4.56ドル(中央値4.45ドル)が提示されました。

売上高・EPS・ガイダンスともにコンセンサス予想(市場予想)を上回りました。

事業別の売上成長率も全般的に良好です。ビューティ事業は+8%、グルーミング事業は-3%、ヘルスケア事業は+5%、ファブリック・ホームケア事業は+6%、ベビー・フェミニン・ファミリーケア事業は+3%でした。

P&G:売上高・EPSは前年同期比・前期比ともOK

売上高・EPSは、前期比と前年同期比ともに同水準か上回る結果となっています。

直近の業績推移は特に問題なしと言えるでしょう。

P&G:決算発表を受けて株価急騰

好決算が投資家に好感されたことで、23日は+4.9%高の94.84ドルと株価が高騰しました。翌24日の終値ベースでも94.3ドルと同水準の株価を維持しています。

今回の決算内容自体は良好でした。今回は問題ありません。

では、過去の財務状況はどうでしょうか。確認してみましょう。

過去10年の営業キャッシュフロー・マージンは問題なし

過去10年間の営業キャッシュフロー・マージンを確認します。営業キャッシュフローとは、売上高 から原材料費などのコストを差し引いた「現金収支」のことです。営業キャッシュフロー・マージンとは、売上高÷営業キャッシュフローの式で求められ、要するにどれだけ儲かっているかを示しています。

上の図からは、常に営業キャッシュフロー・マージンが15%を上回っていることが分かります。売上高に対する割合だけでみると、よく儲かっているように見えます。

2017年に純利益と営業キャッシュフローが逆転!?

上の図は過去10年の純利益と営業キャッシュフローを示したものです。通常、売上高から原価を引いた営業キャッシュフローよりも純利益が小さくなるはずですが、2017年に逆転してしまっていることが分かります。

  • 本来:純利益<営業キャッシュフロー
  • 逆転:純利益>営業キャッシュフロー

このような異常が発生する場合は、業績を良く見せようとして無理やり利益を計上しているケースが考えられます。加えて、営業キャッシュフローも減少傾向に見えます。

ただし、PGは2016年に41ブランドをコティ(COTY)に売却しています。その影響でしょうか?

2015年~2016年にかけて売上高が大幅に減少!?

売上高の推移を確認すると、2015年度-8.5%、2016年度ー14.4%と大幅に減少しています。その直後の2017年度に「純利益>営業キャッシュフロー」の逆転現象が発生していることが分かります。

その後も売上高を回復することなく同水準で推移しています。この財務状況からは、2015年度から状況が悪化しているように見えます。

プロクター&ギャンブルの今後の見通し

これまで見てきたように、今回の決算自体は問題ありませんでしたけれど、どうも2015年あたりから急激に台所事情が悪くなってきているようにも見えます。

一方で、過去10年間のBPS (1株あたり純資産)成長率を確認すると、年平均0.1%と全く成長できていません。加えて過去10年のROE(自己資本利益率)平均17.3%に対して、2018年度のROEは17.2%です。ROEも全く向上していません。

これらの意味するところは、売上高・BPS・ROEともに向上しないのであれば利益成長も見込まれないということです。

プロクター&ギャンブルは62年も連続増配している増配王で有名です。信頼の高配当銘柄として保有している人も多いでしょう。もちろん増配それ自体は素晴らしいことなのですが、利益成長しないのに無理して年々増配し続ければ、必然的に配当性向も上がり続けます。その結果、2018年度に至っては配当性向73.3%となっており利益の大部分を配当が占めるようになっています。

つまり、16年のブランド売却後も、利益成長が見込めない、けれども連続増配し続けなければならない。何とも苦しい状況。

ということでしょうか?

もしそうだとするならば更に状況が進展すれば、増配中止ということにもなりかねません。これからも増配し続ける未来が株価に織り込まれていますから、もしも増配中止ということにでもなってしまえば大きな衝撃が走るでしょう。財務状況が改善するかどうか投資家は引き続き注視が必要そうです。

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同じくディフェンシブな優良銘柄ペプシコの決算もご覧ください。


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